出会い系サイトを利用する上で注意しなければいけないこと・・・それは、サクラを使った悪質なサイトだけではありません。

出会い系サイトでは、サクラ以外にも架空請求や不当請求、さらにはワンクリック詐欺やツークリック詐欺など、様々な詐欺の手口にも注意が必要となります。

そこで、ここでは出会い系サイトで詐欺被害に遭わないようにするための注意点をいくつか紹介しておきましょう。

巧妙化する悪質な詐欺サイト

出会い系サイトに限らず、インターネットを利用することによって発生する詐欺被害は後を絶ちません。

ネット上での詐欺被害を未然に防ぐためには、サイト内で安易に契約したり決済を行わないことにつきますが、サイトを閲覧中に自分の意思とは関係なくサイト側から一方的に契約が完了した旨のアナウンス表示がされ、料金を支払うように迫られるといった悪質な事案も実際に起きていますので、そういった場合の対処法なども身につけておく必要があります。

サクラを使った悪質なサイト同様、詐欺サイトの手口も年々巧妙化しています。
ですから、まずは詐欺サイトの実態を知るとともに、そういった悪質なサイトから身を守るための自己防衛の方法を身につけておきましょう。

こんなサイトには気をつけろ!

それでは、まず詐欺サイトの実態について見てみましょう。

詐欺サイトの多くは、アダルト系のサイトや出会いを目的としたサイトをエサにして罠に誘い込みます。
その理由は、利用者がそういったサイトを閲覧したという後ろめたさや誰にも知られたくないという心理から、事を大きくしたくないがために支払いに応じるケースが多いからです。

そのため、詐欺サイトの方も大きな額をだまし取るのではなく、「これぐらいなら支払ってでも無かったことに・・・」と言った微妙な額を請求してくるのです。

詐欺サイトの手口と対処法

次に、詐欺の手口について見てみましょう。

ここで紹介している詐欺の手口はほんのごく一部ですので、常に詐欺サイトへの情報にはアンテナを張り巡らしておく必要があります。

クリック詐欺

クリック詐欺は、サイト内のバナーやリンクをクリックしたとたんに「会員登録が完了しました・・・」とか「契約が無事に完了しました・・・」などと、サイト側から一方的に契約が結ばれた旨の表示がされます。

その際、クリックしたバナーやリンクは契約や決済とは一切関係がないため、自分の意志に反して一方的に契約されたことになるので詐欺行為となります。

その後、入会費や利用料を請求されることになるわけですが、ここで料金を支払ってしまうと詐欺サイトの思うツボです。
加えて、問い合わせ先などにメールしたり電話したりすると、こちらの個人情報をミスミス詐欺グループに渡してしまうことになり、請求が過激になってくるので決して繋がりを作ってはいけません。

対処法としては、無視することが一番です。
詐欺サイトによっては、「支払いをしない場合は法的措置をとる・・・」などといった警告をしてくる場合もありますが、そもそも自分たちが詐欺行為をしているわけですから、そのような脅しを真に受ける必要はありません。

ただ、過去には詐欺サイトからの請求画面や警告の画面が消しても消しても表示されたり、またパソコンを再起動してもしつこく表示されるといった事がありました。
これでは、まともにパソコンは使用できませんし、何と言っても家族や職場に知られてしまうという焦りから支払いに応じる人も少なくなかったようです。

しかし、今ではウィルスソフトの性能も上がってきたことで、この手の詐欺は未然に防げるようになりました。

架空請求・不当請求

架空請求や不当請求も詐欺の手口としては多く、実際に被害に遭ったという人も少なくないようです。

架空請求の場合は、実際には有料の機能やサービスを利用していないにもかかわらず、あたかも利用したかのように見せかけて請求してきます。

架空請求の場合は、実際に有料の機能やサービスを利用していないのであれば当然支払う必要はありませんが、無料の出会い系サイトの場合でも有料のコンテンツが含まれているサイトだと、無料と思っていたサービスが実は有料だったりと利用者側の不注意もありますので、利用するサイトの内容や説明はしっかりと読んでおく必要があります。

不当請求の場合は、契約時の単価や金額をはるかに超える金額を一方的に請求してくるといったものになります。

実際に有料の機能やサービスを利用したが、契約時の金額をはるかに上回る法外な請求があった場合は、一度サイト側に問い合わせてみましょう。
こちらからの問い合わせに対する回答もなく、ただ一方的に請求してくる場合は不当請求の可能性大です。

不当請求場合は、実際に有料のコンテンツを利用したという負い目から支払いに応じてしまいがちです。
しかし、一度不当請求に応じてしまうと、さらに法外な請求へと被害が大きくなりますので、先々のことを考えて早めに消費者センターなどに相談することも必要になってきます。